【SDGs】環境とは?わかりやすく解説【定義や具体例あり】エコやESGも
環境って何なんだろう?
テレビでも新聞でも、あちらこちらで日常的に「環境」という言葉を耳にする機会がありますよね。でも、いったい「環境」って何なのでしょうか。よく耳にし、口にもすることもあると思いますが、いったん立ち止まって考えてみると、漠然としていて簡単には掴めませんよね。そこで今回は、「環境」とは何なのか、考えていきましょう。
一般的に、「環境」というと、環境問題、つまり「地球温暖化」や「自然破壊」といった地球上の自然や地球そのもの、そして「大気汚染」といったいわゆる「公害」を思い浮かべるかもしれません。
それは、間違った認識ではありませんが、「環境」という言葉の一面にしか過ぎないのです。また、「環境」という言葉にはネガティブなイメージはありません。教科書やマスコミが、「環境」について述べる際に、必ずと言っていいほど「環境問題」に焦点を置いているため、そのように印象づけられてしまったのかもしれませんね。
では、もう一度。「環境」って何なのでしょうか。環境の定義を考えてみましょう。Wikipediaによると、
環境(かんきょう)は、広義においては人、生物を取り巻く家庭・社会・自然などの外的な事の総体であり、狭義ではその中で人や生物に何らかの影響を与えるものだけを指す場合もある。特に限定しない場合、人間を中心とする生物を取り巻く環境のことである場合が多い。
よくわかりませんね。では、具体例を挙げて解説していきましょう。ここでは、わかりやすくするために、主体を「自分」にして考えてみます。
- 広い意味での環境:自分ではない周りのもの全てのことです。例えば、自分をとりまく大気のような自然のものだけでなく、家庭や学校、会社はもちろんのこと、道端の雑草やカタツムリも広義の環境に含まれます。
- 狭い意味での環境:自分ではない周りのものの中で、自分に影響を及ぼすもののことです。例えば、自分のまわりの大気が汚染されたら、あるいは自分の通う学校が閉鎖されたら、自分は影響されます。これが、狭義の環境です。
身近な例で考えてみよう
では、道端の石ころはどうでしょうか?もうおわかりだと思います。道端の石が一つ減ったところで、自分には何ら影響はありませんね。そうです、道端の石ころは、広義の環境には含まれますが、狭義の環境には含まれません。
これで「環境」の定義についてなんとなくは理解できたと思いますが、一方よく耳にする「環境問題」というのは何なのでしょうか。道端の石ころが踏まれて割れてしまっても、それは「環境問題」なのでしょうか。
環境の中でも主に自然に関する諸問題を環境問題という。生物とそれを取り巻く環境との学問を生態学という。自然とは山や川、木々や草花、動物、気象などであり、それと区別して人為的に作られた造形物、例えば、建物、道路、家具などは物的な環境として挙げられる。
Wikipediaの定義によると、「環境問題」とは、基本的に自然に関する諸問題のことであるようです。ではやはり、道端の自然の石ころが砕けてしまうことは「環境問題」なのでしょうか。
ここに、「環境」という言葉の特殊性が垣間見えます。なぜなら、「環境」という言葉は、主体によりその意味が変化しうるためです。
環境決定論と環境可能論
地理学では、歴史的に大きく分けて2つの考え方で「環境」が語られてきました。それが、ドイツの地理学者フリードリヒ・ラッツェル(1844-1904)によって提唱された「環境決定論」とフランスの地理学者ポール:ヴィダル・ドゥ・ラ・ブラージュ(1845-1918)によって提唱された「環境可能論」です。
環境決定論とは?
ラッツェルは「環境への適応のお結果、生物は進化した」というダーウィンの進化論を人の活動にあてはめ、現在みられている人の活動は地域の自然環境に対する応答であると考えました。人も生物の一種であり、自然の一部であるから、自然環境に支配されている。また、同じ自然環境が存在するのであれば、それに対応して同じ人の活動がみられると理解したのです。
例えば、「温暖湿潤な気候の地域では、その気候に適した米の生産とそれに伴う文化が存在し、冷涼乾燥な気候の地域では、同様に小麦の生産とそれに伴う文化が存在する」という考は、典型的な環境決定論です。
しかし、環境決定論は後に「白人は季節変化によって刺激のある気候の場所で生活しているから優れた性質を獲得し、一方、黒人は季節変化に乏しい刺激のない気候の場所で生活しているから怠惰なのだ」といったように、人種差別やそれに基づく植民地支配を疑似科学的に正当化する論拠として用いられるようになりました。南アフリカでのアパルトヘイト(人種隔離政策)は国際社会からの批判を受け終わりを告げましたが、近年でもアメリカでの白人警察官による黒人殺害事件を発端とする"Black Lives Matter" (BLM)活動に代表されるように、有色人種への差別・偏見は続いています。我々日本人も有色人種として欧米社会では差別の対象とされてしまうこともある一方、中国や韓国、東南アジアの人々を差別的な目線で見てしまっている日本人の方もいますよね。一度社会に根付いてしまった思想は取り除くことがいかに難しいかがわかります。
また、人は他の生物とは異なり、自然環境を克服してゆく側面もあるのではないか、そうであるなら活動の全てが自然環境に支配されるという考えはおかしいという批判も生じました。そこで、「環境決定論」に替わる「環境可能論」が提唱されました。
環境可能論とは?
人の活動が自然環境によって影響を受けることは確かだが、それはあくまで可能性の幅(あるいは選択肢)を与えるものである。したがって、同じ環境のある場所でも、同じ人の活動がみられるとは限らない、というのがその骨子です。人は純粋に自然の一部ではなく、社会的・歴史的な存在でもあり、環境に対する多様な反応があると理解したのです。
例えば、日本の北海道は、気候的には米よりも小麦の生産に向いた地域ですが、土地や品種の改良によって今や日本有数の米の産地です。それは、北海道への入植者の多くが、米食文化を持っていたためです。このように環境可能論は、「人が影響を受ける環境には、自然環境だけでなく、人の積み重ねてきた社会環境もある」と主張しているとも理解できますね。
こちらで解説した「環境決定論」「環境可能論」について、引用元は富田啓介氏の「あれもこれも地理学」になります。環境に特化した本ではありませんが、2020年発行の新しい本で、とてもわかりやすく楽しく地理学が学べます。身近な例に即した解説も多く、とてもおすすめです。
キーワードは「主体」
たとえば動物の種を主体に考えた場合、その種を取り巻く他種の生物との関係(食物連鎖や競争関係など)、それにその周囲の物理的・化学的条件が環境として挙げられる。しかし、その種の中の一個体を取り上げた場合、これに加えて種内の個体間の関係(個体群密度や家族など)を環境条件として考えなければならない。たとえばある個体群の増加率はその密度に依存する場合があり、これを密度効果と呼ぶ。
上述の例のように、主体のとらえ方により、「環境」は変化するのです。それはすなわち、私にとっての「環境」は、あなたにとっての「環境」とは異なるのです。石ころの例で考えると、あなたの家の近くの道端の石ころが砕けてしまった場合、あなたにとっては特に問題はありませんね。すなわち「環境問題」ではありません。一方で、その石ころの下に住んでいたダンゴムシを主体にして考えるとどうでしょうか。そうです、そのダンゴムシにとっては、家がなくなってしまったのであり、当然「環境問題」であると言えるでしょう。
このように、「環境」そして「環境問題」を考える際には、自分だけを主体にして考えてはなりません。自分にとって問題のないことであったとしても、他の誰か、何かには問題があることであるのかもしれないからです。こうした「環境」の特殊性が、世界各地で「環境問題」を引き起こしているとも言えるでしょう。
あなたを主体として考えると、何気なく使うことのできる紙は、安いこともあり、少し書いただけでもすぐに捨ててしまってもなんとも思わないかもしれません。でも、その紙を生産しているインドネシアの山間部の人々を主体にして考えると、紙を生産するための木が伐採されたことによる土砂崩れという「環境問題」に苦しんでしまっているかもしれません。また、その木が生えていた森林の小鳥や動物たちを主体にして考えると、住処を奪われてしまうという「環境問題」であるとも言えますね。
また、Wikipediaの水俣病という公害の例もわかりやすいですね。
この病気の原因は、チッソ水俣工場の廃液に含まれた水銀が水俣湾の生物に取り込まれ、食物連鎖を通じて変化、濃縮された上で地域住民がそれを摂取し、その毒性によって発病するものである。いわゆる公害病というのは、このように人間が原因物質等を作り、それが直接に人間に来るのではなく、その地域の生物群集に取り込まれ、生態系の循環を通じて再び人間に取り込まれたときに、そこではじめて結果が表れるものである。
公害というのは、公の害、つまり人間の働きで環境に働きかけたしっぺ返しが人間に戻ってきた、という把握に基づく。つまり、環境の主体を人間ととらえ、人間がそれを取り巻く環境を汚染したため、その悪影響を人間自身が受けた、と見るわけである。
しかし、この病気の被害者を主体に見れば、話は大きく食い違うことになる。その場合、チッソ水俣工場という一部の人間(企業)の活動が、海を汚した結果、その環境汚染の影響で有毒となった魚を食べた食物連鎖を通してネコや漁民が被害を受けた、という風になる。この場合、明らかにチッソ水俣工場側が加害者、漁民が被害者の立場となる。この結果の差は、人間集団内の差異を視野に入れるかどうかに関わっている。
このように、自らのみの利益を追求するがあまりに、周囲に対して盲目的になってしまうと「環境問題」が引き起こされてしまうと言えるでしょう。一人ひとりが「主体」のとらえ方を変えてみて、その主体からの視点で「環境」を考えてみると、世界の「環境問題」は解決に向かうのではないでしょうか。皆さんも一度、自分が中心の考え方に偏りすぎていないか、ここで考え直してみませんか?
一方で、こうした「環境問題」について、表面的に小学校の社会科の授業や、テレビで触れたことはあるかもしれませんが、深く考えた経験はあまりないのではないでしょうか。遠い地の見ず知らずの人間や動物について、考えてみようとなんて思わないと思わないでしょうし、彼らやその地について全く知らないのであれば、そこでの環境がどのようなものか想像することすら難しいのではないでしょうか。
しかし、現在、幸いなことにインターネットを中心とする、世界を簡単につなぐことのできる技術が発展してきました。こうした最新のテクノロジーを用いて、世界各地の「環境問題」を一度調べてみると、彼らの立場に立って物事を考えることがたやすくなると思います。
また、実際にその地を訪れるというのが、最も深くその地を知り、親しみを持つきっかけになります。現在はLCCと呼ばれる低価格の飛行機や、低価格の飛行機を比較することのできるウェブサイトも発達してきています。宿泊先についても、従来のようなホテルだけでなく、安価なホステルや民泊、ファームステイといった方法も出てきています。安価で、さらに現地の生活に深く溶け込む手段として非常に有効です。
自分で主体的に「体験」してみよう
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- その地について深く学習することができる点
- 多くの海外からの友人を作ることができる点
- プログラム中に飲み会などで、ネットの情報とは異なる「本当の」その地・人の情報を知ることができる点
- 日本について深く知るきかっけになる点(海外の人に聞かれるため)
- 英語力が上がる点
- 航空券、滞在費、食費など全てが無料である点
など、非常にメリットが大きいです。「体験」は座学とは異なり、五感を用いて学ぶことができるため、最良の学習方法となります。現在は新型コロナウイルスの影響で、実際に現地に赴くことが難しい現状があります。しかし、オンライン留学や、オンラインで単科のSustainabilityや環境について海外の学生と共に学べるコース(オンライン留学)も増えてきました。
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環境問題とは
また、「環境とは」だけでなく「環境問題とは」という観点でも解説していきたいと思います。
「環境」と組み合わせて聞くことの多い「環境問題」について。改めて考えていきましょう。
環境問題とは、自然環境や生態系が人間の活動によって悪影響を受け、地球規模での環境の悪化を招いている現象を指します。これには、気候変動、森林伐採、大気汚染、水質汚染、土壌の劣化、生物多様性の喪失など、さまざまな問題が含まれます。
以下に、主な環境問題を紹介します。
1. 気候変動
気候変動は、地球規模での平均気温の上昇を指し、主に人間の活動によって大気中の温室効果ガス(CO₂やメタンなど)が増加したことが原因とされています。気候変動によって、極端な気象現象(熱波、洪水、干ばつなど)が増加し、地球全体の生態系や人類の生活に深刻な影響を及ぼしています。
2. 大気汚染
大気汚染は、工場の排煙、自動車の排ガス、化石燃料の燃焼などによって、大気中に有害な物質(粒子状物質、硫黄酸化物、窒素酸化物など)が放出されることを指します。これにより、健康被害(呼吸器疾患など)や酸性雨、温室効果ガスの増加が生じます。
3. 水質汚染
水質汚染は、工業廃水、農薬、生活排水などが河川や湖沼、海洋に流入し、水の質を悪化させる現象です。これにより、飲み水の不足、海洋生態系の破壊、漁業への影響などが発生します。
4. 土壌の劣化
土壌の劣化は、過剰な農業活動、森林伐採、都市化などによって土壌の質が低下する現象です。土壌の肥沃度が失われると、作物の生産力が低下し、食料不足や砂漠化を引き起こす原因となります。
5. 生物多様性の喪失
生物多様性の喪失は、人間の活動によって自然環境が破壊され、動植物が絶滅に追いやられる現象です。森林伐採、海洋汚染、気候変動などが主な要因で、自然環境の均衡が崩れ、生態系全体に悪影響を及ぼします。
これらは代表的、かつ一般的に着目される環境問題ですが、「環境」の定義が幅広いことからもわかるように、「環境問題」についても、他にも幅広い問題が含まれます。
ご自身で、これは「環境問題」なのだろうか?という観点で、身の周りの出来事やニュースについて改めて考えてみてください。
環境問題の原因・要因
では、「環境問題」の原因は何なのでしょうか?
「環境」も「環境問題」も幅広いことから、「環境問題の原因」ももちろん幅広いです。
ここでは、主な原因を挙げていますが、他にもさまざまな原因があることは明らかです。自分の行動、あるいは誰かの行動が環境問題を引き起こしていないだろうか?直接的には起こしていなくても、間接的には原因になっていないだろうか?とよく考えてみてください。
基本的に、環境問題の主な原因は、人間の活動による自然環境への負荷です。代表的な環境問題の一つである気候変動についても、IPCCでの報告で人為的な起源であることが示されています。
具体的には、以下の要因が環境に深刻な影響を与えています。
1. 工業化と都市化
工業化や都市化が進むことで、工場や交通機関が増え、エネルギー消費が急増しました。この結果、CO₂や有害な化学物質が大量に排出され、大気汚染や気候変動を引き起こしています。また、都市の拡大によって森林が伐採され、土地の劣化や生態系の破壊が進んでいます。
2. 化石燃料の使用
石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料は、エネルギーの主要供給源となっていますが、その燃焼によって大量の温室効果ガスが放出され、地球温暖化の原因となっています。再生可能エネルギーへの転換が求められていますが、依然として化石燃料への依存度が高いのが現状です。
身近なところでは、車でもガソリン車ではなく電気自動車(EV)や水素自動車を推進する動きが、特に欧米を中心に高まっています。また、環境負荷の大きい飛行機にはなるべく乗らずに、電車で移動することを心掛ける動きや、ミドリムシなどのバイオ燃料(代替燃料)の研究開発も盛んですね。
3. 農業と森林伐採
大規模な農業や牧畜は、森林伐採や土壌の劣化を招きます。特に東南アジアや南米、アフリカの熱帯雨林の伐採は、生物多様性の喪失やCO₂の吸収能力の低下につながり、気候変動を悪化させる要因となっています。
4. 廃棄物とプラスチック問題
人間が排出する廃棄物も環境に悪影響を与えます。特に、プラスチック製品が自然環境に放出されることで、海洋汚染が深刻化し、多くの海洋生物に害を及ぼしています。リサイクルやプラスチックの使用削減が求められているものの、世界的には依然として廃棄物問題が深刻です。
また、プラスチックは自然界で分解されず、細かくなります。結果として、マイクロプラスチックとして生態系で蓄積され、人間の体内にも既に入ってきています。マイクロプラスチックが吸着したダイオキシンなどの有害物質が、回りまわって人間にまで入ってきて影響を与えているのです。因果応報ですね。
環境問題への対策
環境問題に対する解決策は、個人、企業、政府が協力して取り組むことが必要です。
以下に、具体的な対策をいくつか紹介します。
1. 再生可能エネルギーの導入
環境に優しい再生可能エネルギー(太陽光、風力、地熱、水力など)を使用することで、化石燃料への依存を減らし、温室効果ガスの排出を抑制できます。多くの国が、エネルギー転換を進め、再生可能エネルギーの導入を促進しています。
ただし、山を切り開いてメガソーラーを設置するなど、本末転倒な対策は問題視されています。
2. 省エネとエネルギー効率の向上
省エネ技術やエネルギー効率を高めることで、無駄なエネルギー消費を抑えることが可能です。家庭や企業における電力の節約や、エネルギー効率の高い設備への切り替えが進められています。
日本のような資源のない国は、まず省エネから始めるべきでしょう。また、日本の家屋は、夏に暑く、冬に寒いですよね。つまり断熱が十分ではありません。窓のサッシを断熱材料のサッシに変えたり、壁や屋根に断熱材を入れるなどの対策が必要でしょう。でなければ、エアコンや暖房を無駄に使うことになってしまいます。
3. 森林保護と再植林
森林の伐採を防ぐため、森林保護や再植林が重要な対策となります。特に、熱帯雨林の保護は、生物多様性の保全や気候変動対策としても不可欠です。
4. 廃棄物の削減とリサイクル
廃棄物管理は、持続可能な社会を築くための鍵です。プラスチックの使用を減らし、リサイクルを促進することで、環境への負荷を軽減できます。多くの国や都市が、プラスチック袋の使用禁止や、リサイクルプログラムを実施しています。
5. 教育と意識向上
環境保護の重要性を理解し、持続可能なライフスタイルを選択するための教育や意識向上も重要です。個人が日常生活でエコな行動を取ることで、地球環境にポジティブな影響を与えることができます。
大学では環境系のことを学べるところも増えてきましたが、もっと幼いころ、つまり小学校や中学校など義務教育の段階で環境について学ぶ「環境教育」も重要です。UNESCOや文部科学省では、持続可能な開発のための教育(ESD: Education for Sustainable Development)も推進しています。
おわりに
環境とは、わかっているようで、なかなか具体的な理解が難しい概念です。
身近なところから具体的に理解を進めていきましょう。
近年では、環境やサステナビリティが世界的なトレンドなので、政府や外務省・環境省、民間企業や財団から渡航費・滞在費など全て支給で環境について学べるプログラムも頻繁に開催されています。
私はこうしたプログラムを活用し、過去10か国以上に無料で渡航してきました。
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