アメリカ留学予定の方必見！フルブライト奨学金募集：今年から理工系も対象に
きっかけ概要
日本人を対象としたアメリカ留学・奨学金 「2025年度 フルブライト奨学金」
2025年度の募集より、対象となる学術分野が拡大し、人文・社会科学に加え、理工系分野も対象となります。また大学院留学および大学院博士論文研究プログラムに関しては、1年目の授業料の上限を撤廃します。給付内容がより一層充実します。
フルブライト・プログラムの目的
フルブライト・プログラムは、奨学生に対してそれぞれの専門分野の研究を進めるための財政的援助を行うとともに、何らかの形で日米の相互理解に貢献できるリーダの養成を目的としています。従ってフルブライト奨学生は各自の研究活動を行うだけでなく、それぞれの留学先や地域社会・文化等の様々な活動に積極的に参加することで両国に対するより一層の知見を広める事が期待されています。また、帰国後も同窓生として専門性の高い職業あるいは私的な活動を通して、直接的・間接的に日米関係の向上に貢献することが期待されます。
日米間のフルブライト・プログラムは所属機関・居住地・人種および信条に関係なく応募者個人の資質に基づいて選考する一般公募の奨学金制度として国際的な評価を得ています。
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きっかけポータル 
フルブライト・プログラムの歴史
フルブライト・プログラムは、第二次世界大戦終了直後の1945年、「世界平和を達成するためには人と人との交流が最も有効である」との信念のもとにJ.ウィリアム・フルブライト上院議員が米国議会に提出した法案に基づいて発足した、米国と諸外国との相互理解を目的とする人物交流事業です。
日本では1949年から1951年まで、米国ガリオア・プログラム（GARIOA: Government and Relief in Occupied Area）で約1,000名の日本人が米国へ留学しました。
日米講和条約を控えた1951年8月に当時のアメリカ合衆国大使ウィリアム J. シーボルトと吉田茂外務大臣との間で、日米相互の人物交流に関する覚書が交わされ、翌1952年に米国政府により在日合衆国教育委員会が設立され、ガリオア・プログラムを継承する形でフルブライト・プログラムとしての人物交流が始まりました。
日本におけるフルブライト・プログラムは開始以来、約30年にわたり米国政府からの資金で運営されていましたが、1979年12月24日にそれまでの交流事業を継承する形で日米教育委員会が設置され、日本政府も運営費用を分担するようになりました。
米国で発足した本プログラムは、世界で最も知られた権威ある人物交流事業として発展し、これまで半世紀以上にわたり日本を含む約160ヶ国以上からの約40万⼈の⼈々に、研究や教育の機会を提供し、あらゆる分野のリーダー育成に大きな役割を果たしてきました。グローバル化する人類社会がさまざまな課題に直面している今日、フルブライト・プログラムのもつ意義はますますその重要性を増しているといえます。
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日米間のプログラム運営体制と交流実績
現在、基本的運営資金は両国政府で折半されています。
これら政府資金に加え、民間企業・団体・個人からも資金援助を受けております。
また、募金活動の効率化・恒久化を図るべく日本人フルブライト同窓生により設立されたを通して民間資金援助も毎年受けており、現在では両国政府資金と併せて年間に日米それぞれ約30～40名の人物交流を実施しています。
フルブライター（Fulbrighter）と呼ばれる同窓生の多くは、教育、行政、法曹、ビジネス、マスコミ等さまざまな分野で活躍しています。
日本での開始：1952年
1952年以降の総参加人数：9,700人以上 日本人: 約 6,700人 米国人: 約 3,000人
対象学術分野
・ 人文科学
・ 社会科学
・ 自然科学
・ 応用科学（工学を含む）
上記複数の分野にわたる学際的分野も対象。
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概要 公益財団法人JAL財団では、「2024 JALスカラシッププログラム」に参加する日本人学生を10名程度、募集いたします。 JALスカラシッププログラムは、1975年以来、アジ…
締切
2024/5/1
ベネフィット
大学院留学プログラム・大学院博士論文研究プログラム
往復渡航旅費、往復荷物手当、滞在費/住居手当、家族手当、図書費、着後雑費、授業料
研究員プログラム ジャーナリストプログラム
- 2025年度より、1年目の授業料全額支給
往復渡航旅費、往復荷物手当、滞在費/住居手当、家族手当、研究費、着後雑費
年間160万円！アイルランド政府奨学金募集【修士・博士対象】
概要 Overview The Government of Ireland International Education Scholarship (GOI-IES) programme supports high-ca […]
対象・条件
- 日本国籍を有すること。（日米の二重国籍者あるいは米国永住権を持つ者は応募不可）※
- 日本在住の者。
- 米国で支障なく学術活動が行えるだけの充分な英語能力があること。また、学術的能力のみならず、
高いコミュニケーション能力があること。 - 米国で研究を計画しているテーマに関する専門知識に限らず、広い視野と関心を有すること。
- 米国で支障なく学術活動が行えるよう、心身ともに健康であること。
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